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在宅医療の今後と必要性

在宅医療とは

「在宅医療」という言葉に、皆さんはどんなイメージを持っているでしょうか。

がんの患者さんが終末期になって自宅で療養すること、と思っている人も多いかもしれません。2017 年6 月に乳がんで亡くなったフリーアナウンサーの小林麻央さんも、病院での治療後、在宅医療を受けていました。本格的な在宅医療は亡くなる前の1 カ月余りだったようですが、自宅での闘病や家族と過ごす時間がブログで綴られていたのを、ご覧になった人もいるでしょう。このように近年、在宅医療がかなり知られるようになり、特にがんの分野で行われるようになりました。しかし在宅医療は、もちろんがん患者さんだけのものではありません。

がんの患者さんも一定数いますが、在宅医療の利用者で多いのは、脳卒中や臓器不全、関節疾患などを持つ要介護の人たちや、高齢になって身体が弱くなった人たちです。国民の4 人に1 人が65 歳以上という世界一の超高齢社会に突入した日本では、「老い」や「介護」は誰にとっても他人事ではありません。そんな今の日本社会で、すべての人に知っておいてもらいたいのが、「在宅医療」という医療のかたちなのです。メディカルクリニック銀座も東京都中央区に拠点を置き、訪問診療・在宅医療を行ってきます。


超高齢社会で注目される在宅医療

日本は、世界的に見ても医療水準の高い国です。

全国各地に地域の拠点となる総合病院があり、それより身近な診療所やクリニックも地域ごとにあります。さらに、どこの病院に行っても、一定の水準の医療が少ない負担で受けられる、国民皆保険制度があります。そのため、日本人にとっては、体調不良があるときやケガをしたときなど、「何かあったら病院へ行く」のがあまりにも当たり前になっています。少なくとも、戦後にこのような医療システムが整備されてから50~60 年は、このスタイルがうまく機能してきました。しかし、日本の社会全体が高齢化してきた昨今、これまでの医療システムではカバーできない、さまざまな問題が表面化しはじめています。


病院に行くこと自体が難しくなる

第一に、若い世代の人にとっては想像しにくいことですが、年を取ると「病院へ行く」こと自体が難しくなります。

年を取って足腰が衰えたり、膝に痛みがあったりすると、外出を避けるようになります。高齢のため車の運転免許証を返納していたり、公共交通機関のあまりない地域に住んでいたりすれば、なおさらです。そうすると通院が必要になったときは、子どもなど家族が病院まで送迎・付き添いをしなければなりませんが、高齢世代には「若い人に迷惑をかけたくない」という気持ちも強くあります。そういった理由で、病院へ出向いて受診することが身体的にも心理的にも大きな負担になるのです。 


慢性な疾患を複数抱えることが多くなる

第二には、高齢になると、加齢による臓器の衰えが進み、生活習慣病などの慢性疾患を複数抱える人も多くなります。

血圧も血糖値も高く、心臓もだいぶ弱ってきている。そういう人が、病院での短期間の治療ですっきり回復するということはあまりありません。継続的に治療を続けながら、状態がそれ以上は悪化しないように維持する医療が中心になります。つまり、年齢が高くなると病院での治療でできることが少なくなり、毎日の療養生活をどう過ごしていくかに医療の重心も移っていくのです。

在宅医療の必要性と今後

在宅医療は、こうした高齢者の状況にマッチした最適の医療の形だといえます。あらためて在宅医療とは何かといえば、「加齢や病気などにより、通院が困難になった患者さんの自宅を医師や看護師が訪れ、診察や治療、生活指導などの医療行為を行うこと」です。

在宅医療は、病院での病棟(入院)医療、外来(通院)医療に次ぐ、「第三の医療」として昨今、注目が高まっています。

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